freee会計と弥生会計の違い10選を徹底比較！法人向けのクラウド会計ソフトはどちらを選ぶべき？

「freee会計と弥生会計オンライン、どちらの会計ソフトを選ぶべきか悩んでいる」という方はいませんか？

1つひとつの機能やサービスを比較し、自社にあったシステムを選択することは簡単ではありません。

もし会社にあわないシステムを選んでしまうと、経営効率が下がり事業に悪影響をおよぼす可能性もあります。

そこで、この記事ではfreee会計と弥生会計オンラインの違いを徹底比較し、それぞれの特徴や料金プラン、各機能における違いなどを詳しく解説します。

自社の経営課題を解決し、効率的な経営のための会計ソフトを導入したい方に役立つ記事となっているため、ぜひ最後までご一読ください。

freee会計と弥生会計オンラインはどちらが法人向け？特徴の違いを比較

法人を対象とした「freee会計」と「弥生会計オンライン」の会計ソフトには、それぞれ特徴が異なり、会社の利用目的によって最適なものが変わります。

そのため、それぞれの特徴を理解し、自社に適した会計ソフトを選択することが重要です。

まずは、以下の10項目に焦点を当てて「freee会計」と「弥生会計オンライン」の比較を行います。

ビジネスに最適な会計ソフトを見つけるための参考にしてください。

比較①：料金プラン

まず、freee会計と弥生会計オンラインの料金プランを比較します。

弥生会計オンラインは初年度無料のプランや年会費無料のプランが存在します。

一方で、freee会計には年会費無料のプランはありません。

freee会計の料金プランは以下の通りです。（※2024年7月からの料金プラン）

プラン名	ひとり法人	スターター	スタンダード	アドバンス	エンタープライズ
料金	2,980円/月（年払い時） 3,980円/月（月払い時）	5,480円/月（年払い時） 7,280円/月（月払い時）	8,980円/月（年払い時） 11,980/月（月払い時）	39,780円/月 + 従量課金（年払い時） 51,980円/月 + 従量課金（月払い時）	お問い合わせください
メンバー追加	1,000円/月（年払い時） 1,300円/月（月払い時） （最大2人追加まで）	経理 / 経営者相当 300円/月（年払い時） 400円/月（月払い時） 一般従業員相当 0円/人 ※ 招待人数上限なし	経理 / 経営者相当 300円/月（年払い時） 400円/月（月払い時） 一般従業員相当 0円/人 ※ 招待人数上限なし	経理 / 経営者相当 1,000円/月（年払い時） 1,300円/月（月払い時） 一般従業員相当 0円/人 ※ 招待人数上限なし	経理 / 経営者相当 問い合わせ 一般従業員相当 0円/人 ※ 招待人数上限なし
従量課金	なし	経費精算（メンバー追加料金とは別料金） 1人あたり300円/月 受発注書類 送付1件あたり95円	経費精算（メンバー追加料金とは別料金） 1人あたり300円/月 受発注書類 送付1件あたり95円	経費/各種申請（メンバー追加料金とは別料金） 1人あたり650円/月 受発注書類 送付1件あたり95円	経費/各種申請（メンバー追加料金とは別料金） 1人あたり650円/月 受発注書類 送付1件あた95円
サポート内容	チャット/メールサポート	チャット/メールサポート、電話サポート	チャット/メールサポート、電話サポート	チャット/メールサポート、電話サポート	チャット/メールサポート、電話サポート

弥生会計オンラインの料金プランは以下の通りです。

		セルフプラン	ベーシックプラン
料金	無料期間	すべての機能を利用可能（1年間）
	無料期間終了後	年額27,800円+税（月あたり2,316円+税）	年額37,600円+税（月あたり3,133円+税）

弥生会計オンラインのサポート内容は以下の通りです。

サポート内容	セルフプラン	ベーシックプラン
WebFAQ（よくある質問FAQ）	◯	◯
電話サポート	一部対象（初期最大2か月まで）	◯
メールサポート	一部対象（初期最大2か月まで）	◯
チャットサポート	–	◯
画面共有サポート（オペレーターからの提案時のみ）	一部対象（初期最大2か月まで）	◯
仕分け相談	一部対象（初期最大2か月まで）	◯
経理業務相談	一部対象（初期最大2か月まで）	◯
福利厚生サービス	◯	◯

弥生会計オンラインは、セルフプランとベーシックプランの2プランがあり、どちらも1年間の無料期間が用意されています。

機能に差はありませんが、サポート内容に大きく違いがあり、いつでもサポートが受けられるベーシックプランと比較して、セルフプランは多くのサポートが最大2ヶ月までしか受けられません。

そのため、いつでもサポートに相談したい法人はベーシックプラン、サポートは初期のみにしてコストを抑えたいという法人はセルフプランを選択すると良いでしょう。

比較②：記帳方法

どちらのシステムも手入力による記帳に対応していますが、弥生会計オンラインの入力画面は非常にシンプルで初心者でも迷わずに入力できます。

また、必要な項目が明確に表示されているため、記帳の際に何を入力すべきかが一目瞭然です。

初めて会計ソフトを使用する方や、煩雑な操作を避けたい方にとって大きなメリットとなります。

freee会計の記帳方法は、家計簿と同じようなスタイルが特徴です。

また、freee会計の帳簿付けでは銀行口座やクレジットカードと連携することで、自動で取引データを取り込み記帳することも可能です。会計処理にかかる時間を短縮できるでしょう。

比較③：確定申告書の作成

freee会計と弥生会計オンラインの確定申告書作成機能については、両システムともに確定申告の作成が可能であり、大きな違いはありません。

両システムともに税務署へのe-Tax提出に対応しており、確定申告の手続きをスムーズに行えます。

比較④：電子申告（e-TAX）

両システムともに、電子申告にて確定申告のデータをそのまま国税庁へ送信できます。

ただし、送信可能なデバイスに違いがあります。

freee会計はパソコンとスマホの両方から送信が可能ですが、弥生会計オンラインはパソコンからのみ送信が可能です。

また、弥生会計のオンプレ版でも、電子申告による確定申告データの送付が可能です。

比較⑤：請求書の作成

freee会計は請求書の作成機能を搭載していますが、弥生会計オンラインはその機能を持ちません。

ただし、弥生会計オンラインでは別サービスのMisocaを利用することで請求書作成ができるようになります。弥生のオンプレ版もオンライン版と同様です。

一方で、freee会計の請求書作成機能は、見積書から請求書まで一貫して作成できます。

また、作成した請求書はメールで送信でき、その履歴も管理可能です。

ただし、2024年7月からの新料金プランでは、freee請求書の発送については従量課金となるため、注意が必要です。

比較⑥：無料試用期間

freee会計は、新規ユーザーに対して30日間の無料試用期間を提供しています。

無料期間中は、すべての機能を試すことができるため、自社のビジネスに適しているかどうかを判断できます。

一方、弥生会計オンラインは初年度無償キャンペーンとして、1年間の無料試用期間を設けています（2024年7月末時点）。

各システムの利用を検討している方は、まずは無料期間内で両システムを実際に扱ってみると良いでしょう。

比較⑦：ユーザーサポート

両システムともにユーザーサポートが充実していますが、提供されるサポートの内容には違いがあります。

freee会計の場合、税理士の立会費用の一定額を補償する「税務調査サポート補償」サービスがあります。

freee会計プレミアムプランで利用可能となっており、税務に関する専門的なアドバイスを受けられます。

一方、弥生会計オンラインでは個人の確定申告データの作成はできませんが、確定申告作成などの業務に関して相談できるサービスを提供しています。

ただし、このサービスを利用するためには別料金であんしん保守サポートに加入する必要があります。

比較⑧：分析レポート

freee会計と弥生会計のオンライン版は、損益レポートや収益レポートなどの基本的な分析レポートを提供しています。

一方で、弥生会計のオンプレ版はより詳細な分析レポートを提供しています。

まず、freee会計にある分析機能の一部例が以下のとおりです。

freee会計では、損益レポート、収益レポート、費用レポート、現預金レポート、資金繰りレポートなどの基本的な分析レポートを主に提供しています。

それぞれのレポートは、会社の財務状況を把握し、経営判断を行うための重要な情報を提供します。

次に、弥生会計のオンライン版の分析機能の一部例が以下のとおりです。

弥生会計のオンライン版でも、基本的な分析レポートを主に提供しています。

それぞれのレポートは、会社の財務状況を把握し、経営判断を行うための重要な情報を確認できます。

また、弥生会計のオンプレ版における分析レポートはオンライン版よりも多彩なレポートがあり、一部例が以下のとおりです。

分析したい項目があるシステムを選ぶことで、業務の効率化や管理のしやすさにつながるでしょう。

比較⑨：利用者

個人事業主の利用率が高いのは弥生会計オンラインで、中小法人の利用率が高いのがfreee会計です。

個人事業主の利用率については、弥生会計オンラインの利用率が53.9%と最も高く、freee会計の利用率は弥生会計に次いで25.4%でした。

このことからも、弥生会計オンラインが個人事業主にとって使いやすい機能であることがわかります。

一方で、クラウド会計ソフトを利用する従業員300人以下の中小企業等においては、freee会計の利用率が36.6％と最も高いです。

活用するシステムを判断する際は、各システムの利用者実績を参考にするのもよいでしょう。

参照元：
MM総研「クラウド会計ソフトの利用状況調査」(2022年4月末)
MM総研「クラウド会計ソフトの法人導入実態調査」(2016年9月末)

比較⑩：アプリ

どちらも無料のスマホアプリを提供しており、気軽に帳簿データにアクセスできる点で共通しています。

例えば、スマホでの操作が可能で、外出先でも簡単に経理作業ができます。

また、レシートや領収書の撮影からデータの自動入力、確定申告まで一貫して行うことも可能です。

さらに、複数のユーザーで共有することも可能で、チームでの作業にも対応しています。

freee会計の利用に向いている法人

freee会計は、中小企業から大企業まで様々な規模のビジネスに適用可能なクラウド会計ソフトです。

以下のポイントを詳細に解説するため、freee会計がビジネスに適しているかどうかの判断材料にしてください。

freee会計の強み（メリット）

freee会計の強みは、以下の3つです。

記帳の自動化対応

freee会計は自動データ連携と記帳の自動化により、使うほどに精度が上がる学習型の機能を持っています。

紙の資料インポート機能とデータ連携による自動化で、人的ミスや不正も防止可能です。

スマホアプリによるデータ確認

freee会計では、スマホアプリを通じて時間と場所を選ばずデータを確認できる機能を提供しています。

freee会計では1つの統合データベースで管理されており、必要な数字をいつでも確認可能です。

サポート

導入から活用まで、業務に精通した専門スタッフが課題解決をサポートする体制を整えています。

初めて会計ソフトを導入する企業や、会計ソフトの操作に不慣れな企業にとって、有用なサポートと言えます。

freee会計の弱み（注意点）

freee会計の弱み（注意点）は、以下の3つです。

ランニングコスト

freee会計は、便利な機能を享受するためにランニングコストが必要となります。

会社の規模や予算に合わせて導入の検討が必要です。

独自のUIを採用している

freee会計は経理未経験でも分かりやすい設計となっているため、他の会計ソフトとは異なるUIを採用しています。

特に仕訳計上などの操作においては、他の会計ソフトに慣れている方からすると見慣れないものになっています。

他の会計ソフトに慣れている方にとっては、慣れるまでに少し時間を要するでしょう。

料金設定

freee会計は、弥生会計オンラインと異なり「初年度無料」ではありません (2024年7月末時点）。

初年度から、システム用の予算確保が必要です。

freee会計は料金によって中小企業〜大企業まで対応可能

freee会計では、さまざまな料金プランが用意されており、中小企業から大企業まで幅広い規模の企業に対応できる会計ソフトです。

そのため、自社の規模や業務内容に応じて最適なプランを選択できます。そのほか、経理業務の自動化や数字の把握を簡単にする統合型会計ソフトを提供しています。

また、導入から実務支援まで継続したサポートを提供し、専任の導入支援担当が業務フローの見直しから操作方法までサポートしてくれます。

弥生会計オンラインの利用に向いている法人

弥生会計オンラインは個人事業主から小規模企業の経営者向けの会計ソフトです。

以下にその詳細を説明します。

それぞれの項目を詳しく解説するため、自身のビジネスにどのように適用できるか検討してください。

弥生会計オンラインの強み（メリット）

弥生会計オンラインの強みは、以下の2つです。

無料で利用できる期間がある

弥生会計オンラインは、契約から1年間は無料で利用可能です(2024年7月末時点）。

そのため、本当に弥生会計オンラインで問題なく会計業務が進められるか判断できる期間が十分に用意されていると言えます。

初心者でも導入しやすく、わかりやすい

弥生会計オンラインは、画面の操作性が高く、仕訳辞書への登録や補助科目の作成が簡単で、会計の知識が浅いユーザーでも簡単に使用できます。

はじめて会計ソフトを使用する方や会計ソフトに予算を使いたくない方におすすめです。

弥生会計オンラインの弱み（注意点）

弥生会計オンラインは多くの強みを持つ一方で、以下の弱みも存在します。

給与計算機能や請求書作成機能がない

弥生会計オンラインは会計ソフトであるため、給与計算・請求書作成などの機能がありません。

それぞれの機能を必要とする場合は、他のソフトとの連携や別途ソフトウェアの導入が必要となります。弥生会計シリーズで揃える場合には、やよいの給与明細 Next（給与計算）、Misoca（請求書発行）、といった別のシステムラインナップと組み合わせる必要があります。

支払い方法が年払いしか選べない

弥生会計オンラインの支払い方法は年払いしか選べません。

会計ソフトの費用を分割払いしたい方には不向きです。

個人事業主〜小規模企業向け

弥生会計オンラインは、白色申告の個人事業主であれば永年無料のプランがあり、青色申告の場合でも1年間は無料で利用できます（2024年7月末時点）。

また、無料ではありますがさまざまな機能により業務効率をアップできます。インボイス制度や電子帳簿保存法にも対応しており、法令遵守に関しても安心です。

弥生会計オンラインは、コストを抑えて会計業務を効率化したい個人事業主や小規模企業におすすめのソフトといえるでしょう。

利用用途にあった機能を持つ会計ソフトを利用しよう！

この記事では、会計ソフトのfreee会計と弥生会計オンラインを比較しました。

各システムは特徴や搭載された機能、料金が異なります。

会計ソフトを導入する目的を明確にして、会社に適したシステムを導入してください。

freee会計は、その料金プランの幅広さによって、中小企業から大企業までさまざまな業務の効率化が可能です。

一方、弥生会計オンラインは、個人事業主から小規模企業までを対象に、使いやすさと安定した機能性、コスト面の配慮が特徴となります。

自社でどちらの会計ソフトを導入すべきかわからない場合は、ReaLightにご相談ください。

ReaLightでは、経理業務改善提案やシステム導入の提案まで行い、全体効率を意識した体制構築のサポートを行なっています。

ビジネスに最適なソリューションを見つけ出すためのお手伝いをいたしますので、ぜひお問い合わせください。